【放置少女】攻略情報まとめ

リクルートエージェントを利用した転職活動の記録(30代・3回目の転職)

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ひろきち

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2018年から自営業者としてWEBマーケティング事業を行っていました。

しかし、2019年3月13日、同年6月4日のGoogleコアアルゴリズムアップデートにより、サイト収益が1/4~1/3程度まで落ち込む見込みとなってしまいました。

特別自営業やWEBマーケティングに思い入れがあったわけでもないので、転職活動をして再就職することを決めました。

転職活動はリクルートエージェント1社で行い、登録はリクナビNEXTを経由して行いました。

転職活動期間は2019年6月10日頃~2019年7月20日頃までで、1ヶ月と10日程度の活動期間とりました。

今回の転職活動を通じて得られた知見を、忘れないうちに公開しておきます。

・在籍中に転職活動を始めた方がいい理由

・職務経歴書の作り方

・職歴と転職可能な企業の選定方法

・複数の転職サイトに登録するメリットと必要性

・労働条件(給与・休日・残業など)の見極め方

・自身のキャリアプランの考え方

この記事をご覧の方には「【転職サイト比較】リクナビNEXTとリクルートエージェントの違いと利用方法」も参考になります。

【転職サイト比較】リクナビNEXTとリクルートエージェントの違いと利用方法
私も自分が転職活動をしていた際に、まずリクナビNEXTに登録し、それから情報収集を進める過程でリクルートエージェントの利用に切り替えた経験があります。それぞれのサービスをどのように使えばいいのか、また、サービスの特徴についてある程度理解することができています。
現状に不満がある方は、手っ取り早く転職するのも一つの方法です。
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もし、まだ転職するつもりがなかったとしても、リクナビNEXTに登録しておくだけで、自分の市場価値を知ることができます。

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目次

在籍中に転職活動を始めた方がいい理由

・職歴の作成は在職中に行う方が楽

・離職してからは詳細なデータが入手し難い

新卒や第二新卒の採用を除けば、転職活動で重要となるのは自身の職歴です。

職歴の信憑性を高める客観的なデータの入手は、在職中であればさほど難しいことではありません。

しかし、離職してからになると、大体の数字は覚えていても、細かいデータを職務経歴書に入力することは難しくなるのが普通です。

また、転職活動中が芳しくなく、職務経歴書の更新をしようとしても、離職してしまっていると詳細なデータを入手するのは難しくなるでしょう。

これらの理由から、転職活動は在職中に行い、内定が出てから退職の手続きを行うのが普通です。

転職サイトを利用すると3ヶ月以内の転職になる

ちなみに、リクルートエージェントなどの転職サイトの期間は、最長で3ヶ月となるのが普通です。

法的には、退職届を提出してから2週間以降であれば、何ら問題なく辞めることができます。

ただし、有給休暇の消化も考えると、退職日は1ヶ月以上後に設定するのが望ましく、一般的に引継ぎ業務に1~2ヶ月程度必要なことも加味すると、3ヶ月前には退職届を提出しておくのが普通です。

企業もこういった事情は理解していますが、可能な限り早く入社してほしいと思っていることも事実です。

内定から入社まで3ヶ月程度の猶予であれば問題ないでしょうが、先方も人手が欲しくて募集をかけているので、半年や1年の猶予はないでしょう。

ベンチャー企業やブラック企業だと在職しながらの転職は難しい!?

現在の勤め先がベンチャー企業やブラック企業の場合、内定を得てから退職の手続きをしても、引継ぎなどの関係で中々辞められないといったケースがあるかもしれません。

私が勤めていたベンチャー企業は、退職日の設定に半年ほどの猶予が必要だったので、在職中の転職活動は諦め、一旦自営業(フリーランス)として活動することにしました。

また、勤め先がブラック企業だった場合は、一刻も早く逃げることの方が重要になるため、転職活動を始める前に退職する可能性もあるでしょう。

こういった不測の事態に対応するためにも、貯金は半年分の生活費(約100万)は持っておいた方がいいでしょう。

貯金は半年分の生活費(約100万)は持っておいた方がいい
今回は社会人の方が持っておくべき貯金の金額について説明します。基本的には半年分の生活費として大体100万円ぐらいが最低金額になります。
最低でも職務経歴書を作成してから退職するのが無難です

職務経歴書の作り方

・職務経歴書では客観的なデータで実績を示す

・「在籍期間」「企業名」「職務内容(担当業務・実績)」が基本内容

職務経歴書は応募企業の人事担当者に、あなたの魅力を伝えるための資料です。

職務経歴書において最も重要なのは職務内容です。

具体的な業務内容が伝わるよう、「担当業務」や「実績」の他、会社の事業内容や配属理由なども記載する場合もあります。

各転職サイトに職務経歴書のひな形がありますが、気になる方はリクナビNEXTが提供する職務経歴書のひな形をダウンロードするといいでしょう。

実績は客観的に評価できる数字の記載が必須

企業に評価される実績は、客観的な評価が可能な数字だけです。

「頑張った」や「努力した」といった情報は何の助けにもなりません

例)営業として予算達成率118%、売上○億○○○○万円、粗利○○○万円

例)新規契約65件(月平均5件以上)、年間売上(利益)○○○○万円(○○万円)

例)業務改善により生産性24%UP、結果○○万円のコスト削減に成功

上記のように、実績に具体的な数字を記載し、売上や粗利にどのような影響があったのかまで記載するといいでしょう。

純利益まで計算するのは難しいですが、粗利までは把握することで、企業への貢献度がどれだけあるのかを客観的に評価できます。

経営者が重視する利益(粗利・純利)が実績に反映されることが大切

職歴と転職可能な企業の選定方法

25歳程度の第二新卒枠を除けば、転職可能な企業は自身の職歴によって変わります。

参考までに私の職歴と内定企業の概要を紹介しておきます。

管理人の職歴概要

管理人の職歴
  • 最終学歴
    大卒
    国立大学卒業
  • 1社目の職歴
    地方の中小企業:社員数約200名
    在籍期間:2年半
    配属先:現場1年・法人営業1.5年
    労働条件:年収350万・休日120日・残業平均月20時間
  • 2社目の職歴
    ベンチャー企業:社員数約15名
    在籍期間:7年
    配属先:販売7年・仕入調達7年・IT管理7年・法人営業5年
    労働条件:年収260万~450万・休日110日・残業平均月40時間~80時間
  • 3社目の職歴
    自営業:社員数0名
    在籍期間:1年半
    配属先:WEBマーケティング
    労働条件:年収300万~350万・休日180日・残業平均月0時間
  • 4社目の職歴
    地方の中小企業:社員数約100名
    在籍期間:1ヶ月~現在
    配属先:法人営業
    労働条件:年収350万~435万・休日115日・残業平均月20時間
    ※労働条件は採用条件通知書による

応募した企業の事業規模や労働条件を紹介

リクルートエージェントでの転職活動中、応募した企業は20~25社程度、書類審査を通過した企業は6~7社程度となります。

リクルートエージェントの担当者が言うには「10%~20%程度の書類審査通過率となるため、10社~15社程度の企業に常時応募している状態にするのがコツ」とのことでした。

残念ながらご縁がなかった企業も含め、応募した企業の概要も紹介します。

企業社員数職務内容年収(万円)休日結果
地方大手
子会社
20名システム営業350~550120日以上書類審査×
地方大手
子会社
150名ソリューション営業400~600120日以上二次面接×
外資系10名調査分析350~450120日以上一次面接×
塗装総合2000名
グループ計
営業及び
現場監督
300~500110日一次面接×
地方メーカー350名法人営業350~450110日一次面接×
地方メーカー100名法人営業300~500115日内定
地方素材100名法人営業300~500110日二次面接〇
辞退
地方
ベンチャー
20名法人営業350~550110日書類〇
辞退

私の職歴と一緒に見ると、営業(法人)という職歴が評価されていることが分かります。

ただし、法人営業でもシステム営業やソリューション営業など、より専門性の高い業務では評価されていないことも分かります。

また、調査分析・現場監督など、職歴がなく未経験の分野でも内定は得られませんでした。

これらのことからも、第二新卒を除く転職活動においては、職歴が最も重要な指標になることが分かるでしょう。

転職で大手企業へ入社するのは難しい

私の職歴でメインになるのが、ベンチャー企業での7年間となります。

この部分の評価が、企業規模によって変わってくると感じました。

というのも、書類審査に通っても面接で落ちた会社は、どこも一定以上の規模になるためです。

従業員100名以下の企業では、戦力になりそうな部分が評価されるようで、面接もとんとん拍子に進みました。

しかし、従業員数300名を超える企業や、大手企業の子会社(外資系も含む)では、どちらかと言うと、面接も尋問のような形式になりやすく、面接の内容も好感触とは言い難いものが多かったです。
※ソリューション営業の企業は好感触ながら職歴不適合で落ちました

職歴の内容にもよると思いますが、一般的に中小企業から大企業への転職は難しいと考えた方がよさそうです。

新卒で入社した企業より規模の大きい企業には、転職し難いと言ってもいいかもしれません。

家族や知人の転職事情について(大手⇒大手・中小⇒大手の転職事例)

私の父は全く転職等をしていませんが、兄も私と同様に新卒入社時の企業を含め、3社目となる企業で働いています。

ただし、1社目から誰もが知っているような大手企業に勤め、2社目、3社目も大企業に勤めています。

また、職歴がデータマーケティングと専門性の高い職務のため、転職活動で受けた企業数も5~6社程度で、ほとんど全てから内定をもらえたようでした。

専門性の高い職務であれば、転職にも困らないというのが実情でしょう。

また、私が新卒時に入社した企業の後輩は、2年ほどでヤマハへの転職を成功させました。第二新卒枠であれば、中小⇒大手への転職もそこまで難しくないのかもしれません。

ただ、後輩もISOや監査などの専門性の高い職務経験があるので、職務経験の方が重要である可能性もあります。

第二新卒を除けば、職歴に合致した企業にしか転職できなくなる

複数の転職サイトに登録する必要性

利用する転職サイトは1社でもOK、2社目はセカンドオピニオン的な利用が吉

第二新卒や専門性の高い職務なら、2社を目途に登録するのがおすすめ

多くの転職情報サイトでは、複数(2社以上)の転職サイトに登録することを推奨しています。

しかし、実際に転職活動を行うと、情報の管理などの手間もあるので、2社を超える数の転職サイトに登録するのが、有効だとは思えません。

私も2社の転職サイトを利用しようと思い、リクルートエージェントと別にパソナキャリアへも登録しようとしました。

ですが、パソナキャリアでは紹介できる案件がないと断られてしまいました。

その他の転職サイトに登録するのも手間なので、リクルートエージェント1社で転職活動を続けることにしました。

職歴から大きく外れた企業には転職できない

どっちみち、自身の職歴から大きく外れた企業への転職はできません。

大手企業や優良企業になるほど、求職者の数が多くなるため、採用する人員を選ぶ余裕が生まれます。

私が受けた企業も、従業員数が少ない会社を除けば、他にもライバルとなる求職者がいたのが実情です。

2019年8月現在では、売り手市場(求職者側が有利)と言われていますが、大企業や優良企業は求職者をふるいにかける余裕があるのも事実です。

となると、職歴から大きく外れた企業に転職するのは難しくなります。

未経験可の転職先も多くありますが、大抵の場合労働条件が他と比べて悪いため、自身のキャリアにマッチした職種を選んだ方がいいでしょう。

転職サイトは1社をメイン・2社目をサブとして使うのがおすすめ

3社以上の転職サイトに登録するのは、正直おすすめしません。情報の管理コストの方が得られるメリットを上回るためです。

よほど専門的な職種や第二新卒でもない限り、3社以上の転職サイトを利用しても、同じような条件の会社からしか内定はもらえないでしょう。

専門的な職種であれば、転職サイトによって扱っている企業が少ないケースも考えられます。

また、第二新卒、若年層の未経験者を採用したい企業は、転職サイトによって取扱数が変わる可能性も高くなるでしょう。

しかし、通常の転職であれば、自身のキャリアから外れた転職をしても、今までより労働条件が悪くなるケースが多くなります。

1社の転職サイトをメインサイトとして利用し、2社目はセカンドオピニオン的な利用に留めておくぐらいが丁度いいと思います。

転職サイトの登録は2社または1社でOK

応募先・転職先の労働条件の見分け方

・年収だけでなく月収の内訳も確認する

・平均残業時間より固定残業代の有無で実情を判断するのが吉

・休日数が120日以上の応募先は少ない、115日程度でも応募する

・福利厚生について詳しく調べなくていい

リクルートエージェントのような、担当のエージェントが付く転職サイトでも、応募先の企業情報はサイト内を検索して収集するのが基本です。

ただ待っているだけでは、より良い就職先を探すのは難しいでしょう。

より良い職場に転職するには、転職の理由が明確であることもそうですが、労働条件の確認も怠らない方が、満足度の高い転職となるでしょう。

基本は「収入」「残業」「休日」の3点です。

予定年収額だけでなく月収内訳も確認する

転職者の多くは年収300万~500万ぐらいの企業を探していることでしょう。

年収は税込での記載が普通なので、手取りの金額とは違うので注意しましょう。

おおよその年収額と額面金額・ボーナスについては下記の通りです。

  • 年収300万:額面25万、ボーナスなしで条件達成
  • 年収320万:額面20万、ボーナス2ヶ月分×2で条件達成
  • 年収480万:額面30万、ボーナス2ヶ月分×2で条件達成

上記では、年収300万と年収320万で、収入はさほど変わりませんが、毎月の支払い金額は額面で5万円変わります。

ボーナスは業績次第で変化するため、年収だけを見て応募や就職を決めると、思っていたより給与が低いということにもなりかねません。

そこで、年収だけでなく、月収の内訳とボーナスの有無もしっかり確認しておくのがおすすめです。

特に、固定残業代の有無と平均残業時間についてはしっかり確認しておいた方がいいでしょう。

固定残業時間(手当)が設定されている企業は避ける

法的には、固定残業時間(手当)が設定されていようがいまいが、残業代は払うことになっています。

にもかかわらず固定残業時間(手当)が設定されているのは、企業側にそれ以上払うつもりがないことを表しています。

例えば、固定残業時間(手当)20時間が設定されている企業なら、年間平均で月20時間以上の残業が常態化していると考えていいでしょう。

ちなみに、20時間を超える固定残業時間(手当)が設定されている企業は、よほどの理由がない限り避けた方が無難です。

ただし、ある程度順調に仕事が回っている会社なら、平均して月20時間程度の残業があるのは一般的です。残業時間0の企業を探しても、そうそう見つかることはないでしょう。

残業の有無より、固定残業代・見込み残業代の有無で判断するのがおすすめです。

年間休日は115日以上を目安にするといい

求人票に必ず記載されている年間休日ですが、目安にする休日数は115日以上とするのがおすすめです。

一般的に、年間休日数が120日以上あれば優良企業になりますが、大手企業以外でこの条件が達成されることは稀です。

1年は52週なので、完全週休2日制なら、最低でも104日は休日数があります。

GW・お盆・年末年始に5日ずつ連休を取れば、それだけで104+5×3=119となります。

一般的に年間休日数120日以上が目安になるのはこのためです。

ただし、有給休暇の取得や、年次有給休暇消化日がある会社なら、求人票での年間休日が115日であっても、実際の休日数が120日となる場合もあります。

ちなみに、年間休日数が120日以上あることを最低条件にしてしまうと、転職サイトで応募できる企業の数がかなり少なくなってしまうので、目安としては115日以上を基準にするぐらいに抑えましょう。

なお、110日以下はなるべくさけたほうが無難です。

また、福利厚生についてはさほど確認する必要はありません。

家賃補助の有無を見ておく程度でいいでしょう。

年収だけでなく月収・固定残業代の有無は必ず確認する
年間休日数は115日以上を目安にするといい

キャリアプランの作成方法

第二新卒を除けば、自身のキャリアから大きく外れた企業に転職することは、年齢と共に難しくなります。

基本的な労働条件は、「年収」「残業」「休日」の組み合わせです。

人によっては年収の多寡より残業の少なさや休日の多さを重視するでしょうし、その逆もあるでしょう。

ただし、大抵の場合は年収が高いほど残業は少なく、休日数も多くなります。

その理由は稼ぎがよいほど仕事を選べるようになるからです。

年収を上げるなら儲かっている業種への転職がおすすめ

年収を上げるために転職を考える人なら、現在の業種と異なる業種で、今までのキャリアを活かせる職種にするのがいいでしょう。

営業職なら営業職、事務職なら事務職であることは変えず、メーカーから素材、販売からコンサルなど、業種を変更するのです。

残業時間を少なくしたり、休日数を多くしたいという方も、異なる業種への転職はまず検討すべき事柄でしょう。

儲かっている事業の方が、仕事を選ぶ余裕があります。逆に、儲けが少ないと仕事が選べず、薄利多売など仕事が忙しくなるケースも増えます。

関連記事「労働集約型の企業にいる限り給与が上がらない理由

労働集約型の企業にいる限り給与が上がらない理由
仕事の効率化が叫ばれていますが、いくら技術が向上しAIが進化しても、どうしても人がやらなければいけない仕事もあると思います。ただ、段々人がやらなければならない仕事というものが少なくなっていくであろうことも容易に予想できます。

新卒で入社する会社は100人以上の規模を目安にする

よほど就職したい企業がある方以外は、新卒で入社する会社の規模は100人以上の会社にしておいた方がいいでしょう。

従業員数が100人程度となると、会社として必要な部署が整備されているため、自身がどこに配属されるかで、自身の適正や今後のキャリアプランを考えやすくなるからです。

自己分析で営業に向いていると考えた人も、実は管理系の職務に適正があったとか、管理系の職務より現場作業に適正があるとか、自己分析と異なる職種の方が向いていたという例は多くあります。

人事の担当者も、今まで多くの人材を見てきた中で配属を決めるので、よほどのことがない限り全く適性のない職務に就くことは稀でしょう。

業務内容に納得がいかなければ、第二新卒枠を利用して別の業種や職種に挑戦するのもいいでしょう。40年以上が想定される長いキャリアの中で、1年や2年はさほど重要な時間ではありません。

自身のキャリアプランは3年~5年を目安に設定する

また、長い人生の予定を立てるのも大いに結構ですが、キャリアプランは3年~5年程度先まで見据える程度で、結婚や出産などの転機がある度に、適宜見直すようにした方がいいでしょう。

10年以上先を予測しようとしても、大抵の人は失敗します。

私自身、3年~5年の予測ならおおよそ当てられますが、10年以上先の予測は外してばかりです。

考えるだけ無駄なので考えないようにしています。

キャリアプランは3年~5年の中期スパンで作成する
転換期が来たら適宜見直しをするとベター

10年以上先の予測ができない事例

10年以上先の予測ができない事例には、スマホの普及を10年以上前に予測できなかったことが挙げられるでしょう。

2009年はiPhone 3GSが発売された年なので、ある程度スマホの普及が予測できたかもしれませんが、ちょうど10年前でこの程度の情報しかないのです。

2009年時点では、docomoやAU、Softbankですらガラケーをメインに販売していました。

15年前ならスマホが登場することすら予想は困難だったでしょう。

流行のように入れ替わりが激しくなくても、10年以上先を予想するのは難しく、当たる可能性も低くなるのです。

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オススメ

私が会社員のメリットを十分に理解しながら、最終的には独立という選択肢を採ったのも、仕事と報酬について考えた結果、独立した方が得であると判断したからです。

「会社の大きさ≠収入の多さ」になった

昔は、仕事をするならある程度の規模の組織であることの方が有利でした。

なので、多少損であっても会社員として働いた方が結果として得でした。

ですが、今では組織の大小が必ずしも成果に直結しなくなってきています。

会社組織の運営や、そのあり方について、もう一度よく考えなければいけない時代になっているのかもしれません。

より不確実な社会になった

一生同じ会社で働くつもりの人も、将来独立しようと考えている人も、転職や起業という選択肢を全く無視することはできない時代です。

もしかしたら会社が倒産してしまうかもしれませんし、ある日突然リストラされることになるかもしれません。

どんなにその会社が好きであっても、転職や独立の可能性を視野に入れながら行動するクレバーさが求められています。

自分の給料が適正かどうかを調べる最も簡単な方法として、転職サイトに登録して他の会社からどのようなオファーがあるか見てみるというのがあります。

転職サイトに登録して相場感を養うのも1つの方法

外の世界を知るという目的だけでも転職サイトに登録をする価値は十分にあると私は考えます。

登録するなら、大手のリクルートキャリアワークポートが業種を問わず転職先を探すことができるのでおすすめです。

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もし、まだ転職するつもりがなかったとしても、リクナビNEXTに登録しておくだけで、自分の市場価値を知ることができます。

特に社会人としての経験もある方はエージェント形式の転職サービスを利用するといいでしょう。

この記事をご覧の方には「35歳までに2回の転職をおすすめする理由」も参考になります。

35歳までに2回の転職をおすすめする理由
転職エージェントの話では30代前半までが転職市場では価値があると言われたので、大体33歳ぐらいが目途になると思います。ただ、35歳ぐらいまでならギリギリ転職も可能と考え、今回の表題にしています。
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