社会人になり給与をもらえるようになったなら、将来を考えて貯金をしていきたいという方も多いでしょう。
しかし、働く世代には様々ありますし、20代の方や40代の方でも毎月の貯金額は異なるのではないでしょうか。
それに、同世代の方や上の世代の方はどの程度の貯蓄をしているのだろうかと気になるかもしれません。
そこで今回は、社会人であればどの程度の貯金が必要となるのか、世代別に平均貯金額を見ていきましょう。
この貯金額は、単身か家族がいるのかでも変わってくるものです。
今自身がどの程度貯金をしていけばよいのかと言う点や、今後はどの程度の額を貯金していくのがベストなのかという、目安にもなりますので、参考にしてみてください。
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20代、30代、40代、50代、60代の貯金額は
ここで、各世代の貯金額について見ていきましょう。
貯金額は、世代でも異なりますが、2人以上の世帯であるか単身世帯かによっても違いがあります。
2人以上の世帯における平均貯金金額
2人以上の世帯における平均貯金金額は下記の通りです。
- 20代：385万円
- 30代：612万円
- 40代：939万円
- 50代：1,650万円
- 60代：2,202万円
単身世帯における平均貯金金額
単身世帯における平均貯金金額は下記の通りです。
- 20代：287万円
- 30代：957万円
- 40代：1,594万円
- 50代：2,431万円
- 60代：2,642万円
ただ、平均ということもあり、高額に貯蓄をしている世帯により額が引き上げられているとも見られます。
では、実情ではどの程度の額が近いのか、中央値(数字を小さい順に並べる際に真ん中にくる数字)から探ってみましょう。
2人以上の世帯における貯金金額の中央値
2人以上の世帯における貯金金額の中央値は下記の通りです。
- 20代：215万円
- 30代：410万円
- 40代：602万円
- 50代：1,074万円
- 60代：1,500万円
単身世帯における貯金金額の中央値
単身世帯における貯金金額の中央値は下記の通りです。
- 20代：158万円
- 30代：500万円
- 40代：789万円
- 50代：1,064万円
- 60代：1,323万円
高齢の単身世帯になるほど貯金額が多くなるのは、扶養家族などがいないという点も要因でしょう。
貯蓄をしている世帯も多いですが、金融資産を保有しない世帯も少なくありません。2人以上の世帯では、30.9%、単身世帯だと48.1%が貯蓄をできていないという結果となっています。
金融資産を蓄える理由としては、調査において2人世帯では老後の生活資金とするためというのが最も多く70.5%となっています。
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20代、30代、40代、50代、60代の資産額は
ここでは、世代別の資産額を見ていきます。
家計資産の内訳は、耐久消費財等、住宅や宅地、金融資産となっています。
20代の資産状況
2014年においては、20代で754万円です。
耐久消費財等が120万円、住宅や宅地が740万円、金融資産は107万円のマイナスです。
30代の資産状況
30代は資産額が1222万円です。
耐久消費財等が141万円、住宅や宅地は1537万円、金融資産についてはマイナス456万円です。
40代の資産状況
40代では1965万円です。
耐久消費財等は130万円、住宅および宅地が1871万円、金融資産はマイナス36万円となっています。
50代の資産状況
50代になると、総額が3460万円です。
耐久消費財等が143万円、住宅や宅地が2329万円、金融資産は989万円です。
60代の資産状況
60代だと、総額は4802万円です。
耐久消費財等は137万円、住宅および宅地が2803万円、金融資産は1862万円です。
資産状況の変化について
2014年には、若い世代の方の金融資産の減少、要するにローンの増加によって年齢格差が広がっています。
60代以上になると仕事を退職している方も多いことから、年間の収入は40代や50代に比べて低いのですが、資産額は大きいです。
これは、退職金をもらっていることも理由の1つと考えられるでしょう。
よって、所得は低くても若年層の低所得者層と異なり、社会的な扶養が必要だというわけではないという点が特徴です。
ただ、退職したことで安定収入はなくなるので(年金はあるかもしれませんが)、この時期までには、安心できるくらいの資金は蓄えておくのがポイントです。
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どの程度の貯金額があればいいとされているか？
20代および単身者の推奨貯金額
社会人の男性ならば、結婚前であるなら100万円から300万円の貯金が望ましいとされています。
また、年間で100万円ほどを貯金している方も多いので、その程度を1年で貯金できるのが良いのではないでしょうか。
30代および既婚者の推奨貯金額
さらに、30代では平均で415万円となっていますので、30代ではこの程度の貯金額があると安心です。
そして、60歳の時点では生活費や住宅ローンや家賃、諸経費などを計算すると2,800万円ほどの額が必要であると考えられます。
ただ、退職金があまりあてにできそうにないというならば、退職前から貯金をし3,800万円ほどを蓄えられると良いでしょう。
老後の資産形成には投資信託が効果的
老後の資産形成のためには、投資信託が効果的だとされています。
これは長期的な投資をしようと言う方に適しています。投資を始めるなら、余剰資金を用いるのがポイントです。余剰資金とは、生活に必要なお金以外のことです。
投資するなら6ヶ月分の生活費を用意してから始めること
投資をするとすれば、6か月分の生活費を用意して開始するのが望ましいです。
1人暮らしとご家族のいる世帯では条件も異なりますが、1人暮らしであれば100万円、ご家族がいらっしゃるなら200万円ほどを貯金として用意してスタートさせましょう。
無理なく貯金できる額は収入の10％～20％
1年で無理なく貯金できる額は、年間収入(給料だけでなく、児童手当や助成金など様々な公的支給金などすべてを含む)の1割から2割程度であると考えられます。
年間収入が300万円なら30万円から60万円、年間収入が700万円であれば、70万円から140万円ほどとなります。2年であれば、140万円から280万円の貯金ができるのが理想ではないでしょうか。
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貯金するのも投資するのも若いうちからやっておくのが断然お得
貯金や投資をするにしても、若いうちからやっておくとお得であるのをご存知でしょうか。
例えば仮に3,600万円を定年までに貯蓄するとなると、今の段階で30歳であれば65歳までの間に35年間貯金する必要がでてきます。
そのため、年間では103万円、月々では8.5万円を積み立てていくこととなります。このように、若い頃から積み立てをしていけばそれだけ有利になります。
しかし、毎月8.5万円を貯金するのは大変なものです。
投資のメリットは複利にある
そういったときには、複利を使い計算してみましょう。
若いうちから投資などをするとして、3,600万円を貯めるとしたら、どの程度の額を毎月貯金する必要があるのかというのを計算するためには、複利を用いる手段があります。
年利5％で投資できれば毎月8.5万円が毎月3万円になる!?
計算してみると、利回り5%で35年間と言う年月をかけるなら、31,688円を毎月貯金することとなります。8.5万円なら厳しくても、3万円台であれば何とか捻出できるのではないでしょうか。
さらに、もし年利10%で40年間運用したとしても、元金が240万円だとしたら10倍以上の2,656万円となります。
年利5%であったとしても、40年あれば725万円となります。
25歳から65歳までの間で、この金額を月々5,000円で作れるのです。
ちなみに、30年であれば399万円、40年では725万円となるので、10年間で金利が1.8倍にもなります。
やはり、投資などをするなら若いうちから行動に移すのが良いでしょう。
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