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ネットサーフィンをしている際に、興味深い記事を拝見しました。
実働250時間で儲けは58円…ネット副業は失敗する人のほうが多い
(該当記事は削除済:2018年8月15日確認)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180515-01476655-sspa-bus_all(該当記事のURL)
この記事は、クラフトビールのWEBサイトで副業を始め、失敗した方のインタビューをもとに作成されています。概ね下記の主張となっています。
実働のべ250時間で収益は58円。
そもそも、クラフトビールなんて書かれていることはどこも似通っている。
全文を読んで疑問に感じたのは、そもそも250時間は「頑張った」と言えるのかという点です。
また、ウェブサイトの内容が「どこも似通っている」のに、なぜそのジャンルにしようと思ったのかもよく分かりません。
250時間が該当するかという疑問はさておき、ビジネスでは「頑張った」が評価されることはありません。「成果」が評価されます。
さらに、ビジネスの基本は誰かの「役に立つ」ことです。
成果は概ね下記の式で決まります。
成果=時間×方向性×仕事の質
時間がリソースの1つであることは事実ですが、全てではありません。
時間=努力として、努力の方向性が間違っていれば、どれだけ時間をかけても、成果には繋がりません。
また、同じ仕事でも8時間かかる人がいれば、2時間しか必要としない人もいます。
ただ、こういったケースは稀なので、今回は成果を下記のように定義します。
成果=時間×方向性
もうお気づきの方もいると思いますが、どれだけ時間をかけ(努力し)ても、方向性が間違っていた場合は成果につながりません。
今回はビジネスで「頑張った」は評価されないこと、努力や自己評価を客観的に行う重要性についてお伝えします。
この記事をご覧の方には「仕事なんて所詮は金もうけの手段にすぎないということを忘れてはいけない」も参考になります。
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ネットビジネスについての記事を読んで思うこと
実働250時間で儲けは58円…ネット副業は失敗する人のほうが多い
(該当記事は削除済:2018年8月15日確認)
上の記事は、取材者もネットビジネスに詳しくない人物であることがうかがえます。
なぜなら、ネットビジネスをやっている人間にとって、そのぐらいの時間では成果が出ないのは当たり前だからです。
こういった間違った情報が広まると、新規参入者の抑制になるので、ネットビジネスをやっている人間からすればありがたい限りというのが本音です。
さて、今回のネットビジネスはなぜ失敗してしまったのでしょうか?
私は下記の点における理解不足だと考えています。
- 努力が評価されるのは学生だけ
- ビジネスの基本を理解していない
- 参入する業界について学習ぐらいしておこう
努力が評価されるのは学生だけ
今回の件は、社会は学校ではないという一言で片が付きます。
ビジネスは成果を出せばいいのであり、どれだけ努力したかは関係ありません。
そもそも、250時間が努力“した”と言えるかは疑問です。
少し計算してみましょう。
250時間を8時間で割ると31.25となり、完全週休二日制で働いて約1ヶ月半となります。
これは努力“した”と言えるのでしょうか?
ネットビジネスとはいえ事業ですから、事業の立ち上げから1ヶ月半で黒字にできれば、スティーブジョブズを超えるほどの天才でしょう。
副業であることを考慮して毎日2時間として計算しても、125日=約4ヶ月です。
この程度の時間で努力“した”と言うのは違和感を覚えざるを得ません。
サッカー初心者が4ヶ月間毎日2時間練習すればレギュラーになれるでしょうか?
サッカーの部分は、吹奏楽初心者やゲーム、勉強、何でも構いません。自分がイメージしやすいものを思い浮かべてください。
凡人ほど自分の努力や能力を過大評価しがちです。
ここで、本田技研工業の創業者である本田宗一郎のエピソードを紹介します。
あるとき、本田さんが仕事をしていて、嫁さんが昼飯を持ってきたら、“おい、かあちゃんよ。今日はだれも出てこないがね。従業員はみんな辞めたんかね”と聞いたそうです。嫁さんが、“なに言っているの。今日は正月よ”と言うと、本田さんは“ああそうか”と言って、また仕事を始めたそうです。
ビジネスの基本を理解していない
ネットビジネスであったり副業であったりしても、今回の件は起業に該当します。
どんなに小さい事業であってもビジネスに他なりません。
ビジネスである以上は、経営セミナーや経営に関する書籍で言われているセオリーがあります。
もし「事業立ち上げから1ヶ月半で黒字にならない」と経営セミナーで発言すれば、高確率で大笑いされるでしょう。少なくとも私は腹を抱えて笑う自信があります。
これは努力についての言及と被りますが、一般的な見解として、事業の立ち上げ後、利益が出るまでに1年ほどかかるのは常識です。
これは「【新版】小さな会社★儲けのルール」のような書籍なら2時間程度で学習できます。
言い方は悪いのですが、250時間も働いてようやくその程度の理解では、経営者としてちょっと“鈍い”と言わざるを得ません。
また、なぜ上手くいかなかったのかは、本文中の記述で判明しています。
そもそも、クラフトビールなんて書かれていることはどこも似通っている。
どこにでもあるようなウェブサイトを作って、誰かのためになるのでしょうか?
ビジネスの基本は誰かの役に立つことです。
あってもなくても構わないものを作って金を稼ごうなどという考えは言語道断です。
ひとことで言えば商品需要がないのです。努力の方向性が間違っているとも言えます。
誰も砂漠で砂を買わないでしょう。需要がなければ商品は売れないのです。
参入する業界について学習ぐらいしておこう
これは必須というわけではありませんが、参入する業界については素人なりに学習・研究しておくべきでしょう。
今回のケースではネットビジネスへの参入だったので、初期投資がかかっていません。
ですが、一般的に起業をするなら500万円ほど必要になります。
必死で貯めた500万円で起業する時に、自分がこれから参入する業界のことを何も知らないなんてことはしないでしょう。
今回のケースはネットビジネスの中でも、WEBライティングやコンテンツマーケティングに分類されます。もう少し具体的な言い方をするとアフィリエイトになるでしょう。
私の職業がWEBライターなので分かりますが、WEBライティングやコンテンツマーケティングは、SEOと深い関係があります。
これも書籍などを読めば分かりますが、新規サイトが評価されるのは、一般的に半年、長くて1年~2年、短くても3ヶ月ほどの時間が必要です。
つまり1ヶ月半の期間では検証すらできないのです。
仮に毎日2時間で125日=4ヶ月だったとしても、続けていればウェブサイトが評価される可能性がなかったわけではありません。
ちなみに、こんな知識などなくても事業が成功することはあるので、とにかく行動することをおすすめします。
私も挑戦したばかりの頃は、こんな基本すら知りませんでした。何とかなるものです。
人は主観で物事を判断してしまいがち
誰もが主観から逃れることはできません。
私たち人間には客観的な視点に近づけることはできても、完全に客観視することはできません。
客観的に物事を見ることができるのは神様だけです。
だからこそ、常に独りよがりの考えになっていないか、周りの意見を聞いたり、書籍で見聞を広めたりする必要があるのです。
1万時間で誰もがプロになれる!?
1万時間の法則をご存知でしょうか?
どんな分野でも、だいたい一万時間程度継続してそれに取り組んだ人は、その分野のエクスパートになるという経験則
茂木健一郎 公式ブログ – 一万時間の法則より
当たり前ですが、量より質が大事だという指摘もあります。
エリクソン教授は、それを「限界的練習(deliberate practice)」と名付けました。実はこれこそが、これまで全く具体的に示されてこなかった、「正しい努力」の方法だったのです。
アフィリエイトサイトやブログ作成でよく言われる「まずは100記事書け」というセリフも、この1万時間の法則に似た考え方です。
当然、どんな記事を書くか、どんな訴求をするか、どの商品を扱うか、これらが重要であることは言うまでもありません。
ただ、初心者にはどれも判断できないことなので、とにかく量をこなして自分の経験を稼ぐ方が大切だという意味で使われます。
初心者のうちは練習方法が稚拙でも、やればやっただけ上達します。
練習方法が問題になるのは、中級者以降の話です。
この考え方でも、250時間はまだ駆け出しと言えるでしょう。
努力の方向性を間違えると大企業すら淘汰される
ここ最近大企業の不祥事がさかんに報道されています。
不祥事の内容には様々なものがありますが、原因は大体同じです。大抵の場合、努力の方向性を間違えてしまっています。
淘汰される企業は、顧客へ提供する価値という「成果」にフォーカスされていません。
上司に気に入られることや、「成果」ではなく「過程≒努力」が重視されている場合は要注意です。
関連記事「現時点では崩壊している終身雇用制度のメリットとデメリットについて」
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「会社の大きさ≠収入の多さ」になった
昔は、仕事をするならある程度の規模の組織であることの方が有利でした。
なので、多少損であっても会社員として働いた方が結果として得でした。
ですが、今では組織の大小が必ずしも成果に直結しなくなってきています。
会社組織の運営や、そのあり方について、もう一度よく考えなければいけない時代になっているのかもしれません。
より不確実な社会になった
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もしかしたら会社が倒産してしまうかもしれませんし、ある日突然リストラされることになるかもしれません。
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