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終身雇用制度が崩壊している現代においても、未だに新卒カードは貴重な一枚です。
大卒の方にとっては一生に一度しかない新卒カードを切って就職するのですから、少しでもいい企業に入りたいと考えるのは当然だと思います。
運が良ければ就職活動の時点で成功までの道筋が描ける方もいるでしょう。新卒で入社する企業は大なり小なりその後の社会人としての基礎を学ぶ会社ですから重要です。
そんな新卒カードをろくでもない企業に使ってしまうのは誰だって嫌ですよね。今回は、ブラック企業の見分け方と労働条件で把握しておくポイントについてご案内します。
このページをご覧の方には「【就活生向け】大企業と中小企業で働くメリットとデメリットについて」も参考になります。
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規模の大きさではブラック企業かどうか分からない
残念ながら規模が大きい企業であればブラック企業ではないとは限りません。
最近の例で言えば東芝などが代表的な例です。
ここの場合は新卒で入ったばかりであればまだ転職などでリカバリーもできますが、悲惨なのが40代中頃から50代後半の中堅の方々です。
逃げ遅れた40代以上を待つ悲惨な運命
彼らは、大部分の方が既に転職すれば条件が悪くなってしまうことが確定しているので、沈む船だと分かっていてもしがみつくしかありません。
若手がどんどん会社に見切りをつけて退職していく中、進むも地獄、引くも地獄という企業で年金の心配をしながら働くのは悲惨の一言です。
このように、大企業と言えども安泰とは言い難く、さらに不正などの場合では入社しなければ分からないというのが実際のところです。
ただ、没落する大企業にはある程度兆候が出てくるものなので、組織が腐るポイントを押さえておくことで対応ができると思います。
組織に理不尽が蔓延っている場合は要注意
組織が腐っているか、または今後腐っていく可能性が高いかどうかは、組織内にどの程度理不尽が蔓延っているかである程度見抜くことが可能です。
組織である以上、全てが自分にとって都合のいいように進んだり動いたりすることはありません。
ただし、どの程度理不尽があるかのレベルは重要です。
ほぼ全ての大企業に共通する理不尽「若年層の給与が低い」は無視
まず、大企業でも業界や企業ごとに文化の違いがあります。
ある企業では若いうちから昇給幅がよくても、ある企業では若いうちの昇給は低いということもあるでしょう。
これはその企業に何年勤めるつもりかで変わってきますが、多くの中年労働者をかかえる大企業では若手の給与をそこまで上げられないのが実情です。
程度の差はあれど、驚くほど違うということはないでしょう。
重要なのは給与以外にどれだけ理不尽があるか
それよりも、業務に対する姿勢であるとか、決済の流れなど、仕事を進める上で若手が障害と感じやすいことが多い企業であった場合は要注意です。
企業は社会に価値のあるサービスを提供する集団です。結果より過程を重視するようにしている企業は早晩滅びます。運が良くても凋落します。
社内の人はみな不正を知っている
東芝の件なども、社外から見ただけでは急に問題が出てきたように錯覚してしまいますが、社内で見ていた方は「やっぱりな」と感じる方も多かったことでしょう。
早く気づいた方は10年前ぐらいから、遅くとも5年前、3年前なら確実に凋落の兆しがあったはずです。
気付いた時に転職していれば今のような状況にはなっていなかったという方もいるでしょう。いつだって信じられるのは自分の感覚です。おかしいと思ったら行動を起こすことをおすすめします。
関連記事「現時点では崩壊している終身雇用制度のメリットとデメリットについて」
年間休日の数や完全週休二日制であるかは一種の目安
少し話が逸れてしまったので、ブラック企業の見分け方に戻ります。
就活生の多くは給与やボーナスのような支給額の部分をよく見るのですが、年間休日数や完全週休二日制と週休二日制の違いなど、労働条件に関してそれほど気にしていない方が多いです。
年間休日100日以下はまずブラック 最低でも115日以上を目指そう
仮に完全週休二日で祝日問わずとした場合、1年は52週なので、休日日数は104日となります。
ここにGW、お盆、年末年始の長期休暇が各5日ほど追加されたとすると、年間休日日数は約120日となります。
しっかり休める企業かどうかをブラック企業とホワイト企業の違いとするなら、年間休日数が120日以上あるかどうかが一つの基準になるでしょう。115日で及第点、110日なら避けた方がいいと言えます。
休日出勤と代休の有無・有給休暇の取得実績が重要
休日出勤と代休の有無や有給休暇の取得実績と取得率は聞いておいた方がいいかもしれません。
有給休暇は新卒の場合ほぼありませんが、毎年20日ほど追加され、40日を過ぎると超過分はなくなってしまいます。
なので、毎年有給休暇が10日以上消費されていないと、どんどん休暇が消費されてしまうのです。
なお、年間休日日数を有給休暇の取得込で記載している企業もあると考えられるので、記載されている数字だけでなく、実際の内容についてもしっかり質問しておく方がいいでしょう。
関連記事「鬱を治すには最低でも半年は”何もしない”ことが重要｜働いてる場合じゃない！今すぐ辞めろ」
極論を言えば入ってみないと分からない
私は新卒で入社した会社に早々と見切りをつけていますが、会社は外から見ているだけではよく分からないというのが実情です。
結局は入社して働いてみないといい会社かどうかは分からないのです。
それに、どんな会社とも相性というものがあるので、優秀であれば活躍できるというものでもありません。
ある会社で泣かず飛ばずだった社員が思い切って転職したら、破竹の勢いで出世したなんて話もよく聞く話です。
相性次第では例え優秀であっても活躍できないこともあるのが組織です。私の感覚では会社は3社目で安定すると思っています。
初めてには失敗がつきもの
新卒で入社した会社にいるだけではどうしても外の世界が見えません。
挑戦しようと思って転職した会社で、前の会社にいた頃はどうでもいいと思っていた制度が実は大事な制度だったことに気付きます。
その後、社会人としての経験も積んだ2度目の転職で、自分に合った会社が見つけられる。
このようなルートを取る方は多いと感じています。私自身がそうですし、家族もこのような形で2度の転職を経験しています。
誰もが気軽に転職できる社会になるだけで、労働条件は飛躍的に改善していきます。恐れず転職する方が増えることが私の望みです。
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私が会社員のメリットを十分に理解しながら、最終的には独立という選択肢を採ったのも、仕事と報酬について考えた結果、独立した方が得であると判断したからです。
「会社の大きさ≠収入の多さ」になった
昔は、仕事をするならある程度の規模の組織であることの方が有利でした。
なので、多少損であっても会社員として働いた方が結果として得でした。
ですが、今では組織の大小が必ずしも成果に直結しなくなってきています。
会社組織の運営や、そのあり方について、もう一度よく考えなければいけない時代になっているのかもしれません。
より不確実な社会になった
一生同じ会社で働くつもりの人も、将来独立しようと考えている人も、転職や起業という選択肢を全く無視することはできない時代です。
もしかしたら会社が倒産してしまうかもしれませんし、ある日突然リストラされることになるかもしれません。
どんなにその会社が好きであっても、転職や独立の可能性を視野に入れながら行動するクレバーさが求められています。
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この記事をご覧の方には「仕事なんて所詮は金もうけの手段にすぎないということを忘れてはいけない」も参考になります。
