転職を考えるきっかけは人それぞれです。
結婚を機に仕事について考え直す人もいるでしょうし、勤続年数がある程度の長さになったところで、自分のキャリアプランと共に見直すという人もいるでしょう。
そんな中、転職サイトに登録しようと思った方は、転職先の情報収集を始める前にやることがあります。
それは転職先の労働条件を明確にしておくことです。労働条件は働く時間や休日のことが主と考えがちですが、給与、ボーナスといった所得に関する条件についてもです。
簡単に言えば、いくらの給与でどれくらい働きたいと考えているのかをしっかり決めておかなければならないということです。
この記事をご覧の方には「仕事なんて所詮は金もうけの手段にすぎないということを忘れてはいけない」も参考になります。
転職では成功する人より失敗する人の方が多いと聞いています。
これは最終的な着地点（＝目的・目標）を定めないままに転職活動を行ってしまった場合に多く見受けられます。
最終目標が定まっていなければ、どの転職先がいいのか判断することもできません。
また、転職で条件が今よりよくなるというのは稀で、どちらかと言えばどの条件を重視して転職活動を行うのかという話になります。
なので、転職する理由が給与を上げたい（そもそも難しい場合もある）のか、休日を増やしたいのか、勤務地を変えたいのかなど、どういった目的で転職するのか明確にしなければ失敗してしまうということです。
関連記事「仕事が辛い・つまらないと感じるようになった時に見直した方がいい人生の目的について」
あなたが転職することで、今の職場では得られなかったものを得たいと考えているはずです。
それは何でしょうか？また、それは転職しなければいけないものでしょうか？
重ね重ねになりますが、転職しなくて済むならそれに越したことはありません。
また、転職するより少ない労力で自分の目的が達成されるならそれもまたいいことでしょう。
今の職場が嫌だからという理由だけで、転職そのものを目的に転職活動をするのは、失敗の危険が高まるためあまりおすすめできません。
ただ、ブラック企業から逃げ出したい一心で転職活動をするというケースもあるでしょうから、転職を優先とした活動も否定はしません。
関連記事「貯金は半年分の生活費（約100万）は持っておいた方がいい」
明確な目標を定めるのとほぼ同じ意味になりますが、転職が成功となる条件を決めておかないと、ずっと理想の企業を探し続けるということになりかねません。
休日を増やすための転職であれば、年間休日○○日以上を合格ラインとするなど、転職活動を終わらせる目安を作っておくのも大事なことです。
年間休日は多ければ多いほどいいと思いますが、完全週休2日でGW、お盆、年末年始に休暇があると考えれば、120日～125日ぐらいが目安になると思います。
1年は52週ですから、104日+5日間の休暇×5で約120日です。
祝日の休みも取れるなど条件のいいところでは125日～130日なんて企業もあります。ただ、合格ラインの設定としては120日以上としておくのがいいでしょう。
さらに、転職を終わらせる目安は給与、勤務地などのその他の条件についてもある程度目安を作っておかないと苦労します。
例えば、年間休日120日で給与25万の企業と、年間休日125日で給与22万の企業の両方から内定をもらえた場合に、どちらの企業にするかは事前に設定した条件次第だと思うからです。
休日を最重要とするなら年間休日125日で給与22万の企業になりますが、給与水準も重視するなら年間休日120日で給与25万の方が魅力的になるかもしれません。
もしかしたら、頑張って転職活動をしたけど、内定がもらえたのは年間休日115日で給与20万の企業しかなかったとなるかもしれません。
この場合は、このまま転職活動を続けるか、終わらせるかの判断をすることにもなります。このように、先に転職活動を終わらせる目安を決めておかないとその都度迷うことになってしまいます。
今回は転職活動をする前に転職する条件を決めておかないと転職活動自体が失敗する可能性が高いという話です。
ただ、過酷な労働条件で休みが全く取れず転職活動どころではないという場合や、精神を病んでしまう寸前で正常な判断ができる最後の機会かもしれないという場合は、とにかく優先的に仕事を辞めてしまっていいと思います。
精神的に病んでしまっている場合や疲労が限界に達している時は、判断力も鈍っているため正常な判断がそもそも難しいというケースもあります。
とにかく自分を大事に、なぜか分からないが仕事が辛いという場合も同様です。
疲労などで判断力が失われている可能性があります。
関連記事「鬱を治すには最低でも半年は”何もしない”ことが重要｜働いてる場合じゃない！今すぐ辞めろ」
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私が会社員のメリットを十分に理解しながら、最終的には独立という選択肢を採ったのも、仕事と報酬について考えた結果、独立した方が得であると判断したからです。
昔は、仕事をするならある程度の規模の組織であることの方が有利でした。
なので、多少損であっても会社員として働いた方が結果として得でした。
ですが、今では組織の大小が必ずしも成果に直結しなくなってきています。
会社組織の運営や、そのあり方について、もう一度よく考えなければいけない時代になっているのかもしれません。
一生同じ会社で働くつもりの人も、将来独立しようと考えている人も、転職や起業という選択肢を全く無視することはできない時代です。
もしかしたら会社が倒産してしまうかもしれませんし、ある日突然リストラされることになるかもしれません。
どんなにその会社が好きであっても、転職や独立の可能性を視野に入れながら行動するクレバーさが求められています。
自分の給料が適正かどうかを調べる最も簡単な方法として、転職サイトに登録して他の会社からどのようなオファーがあるか見てみるというのがあります。
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このページをご覧の方には「35歳までに2回の転職をおすすめする理由」も参考になります。
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