資産の形成に最も必要なものとなるのは時間です。多くの方が資産を作ろうと思い立った時に、資金がないことを理由に諦めてしまうことがあります。
しかし、それは誤解です。資産を作り、労働以外の収入を得ようとするには複利という利率の効果を得ることが最も効果的です。
この記事をご覧の方には「NISAよりも節税効果の高い財形貯蓄もおすすめできる積立貯金です」も参考になります。
資産形成の方法は大きく3つになります。資産を自分の財布にお金を入れてくれるものと考えると、自然と資産を作る方法は限られてきます。
資産はお金に働いてもらうことを基本的な考えとしています。
自分が働いてお金を稼ぐのではなく、お金に働いてもらいお金を稼ぐのです。ただ、お金そのものは働いてくれるわけではないので、何らかの形に変換する必要があります。
資産と聞いて多くの方が思い浮かべるのは株でしょう。株式投資は最もよく知られた資産形成の方法だと思います。他に類似するものとして、FX(外貨投資)や投資信託もあります。
資産形成の方法として次に思い浮かべる方が多い方法は不動産投資になるでしょう。
人口が少なくなってしまう今後は難しい投資方法になると思います。
しかし、今でも不動産投資を専門に活動されている方も多く、最近では会社員の方でも銀行でローンを組んで不動産投資ができるようになっているようです。
また、専業で稼いでいる方も数多くいらっしゃいます。
資産を作る方法として挙げる方はほとんどいないと思いますが、自分の会社を作って起業することも資産形成一つの方法になり得ます。
今では会社を作るために必要な費用も少なくなっていますし、業種によっては0円で起業することも可能です。
起業に必要なのは稼げる商品と稼ぐ仕組みです。最初は自分が主体となって働く必要があると思いますが、会社が軌道に乗ってきたら社員を雇うなどすれば自身の労働時間を少なくすることも可能です。
この考え方に似た方法としてアフィリエイトも資産形成の一つとなるでしょう。
資産形成のためにどれか一つしかできないわけではありません。富裕層は最低でも1つ、多くの方は2つ以上の資産形成方法を持っていることが多いです。
関連記事「【2018年】セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドの運用実績【2年目】」
資産の形成に最も必要なものとなるのは時間です。
多くの方が資産を作ろうと思い立った時に、資金がないことを理由に諦めてしまうことがあります。しかし、それは誤解です。資産というのは意外なほどにコツコツと地道に積み上げていくものです。
また、そもそも資産を持っていて働く必要がない人を除いて、毎月資産形成のために使える金額は数万円程度であるのが普通です。そのため、ほとんどの場合で数十年かけて資産を作っていくことになるのです。
なお、資産(≒労働以外の収入源)を作るために、複利という利息の効果を得ることが最も効果的です。複利(≒時間)を味方にすることで資産の形成が確実なものになるでしょう。
複利とは元本と利息を合計した金額にさらに利息をかけるという計算方法です。
銀行などにお金を預けた場合に利息が発生するのはご存じだと思います。仮に年利3%の銀行に100万円預けたとしたら、1年後には利息が3万円つきます。
1年間預け入れも引き出しもしなければ、1年後の銀行口座には103万円預けられていることになります。
そのさらに1年後、つまり100万円を預け入れてから2年後には、利息は103万円の3%、つまり3万900円になります。さらにその1年後には…という考え方が複利計算と呼ばれるものです。
ちなみに、1年目の利息である3万円を引き出して、2年目も100万円預け入れることにすると利息は2年目でも3万円になります。こういった考え方は単利計算と言います。
関連記事「資産形成の方法と種類を紹介|資産の形成は早く始めたほうがお得!!」
今時銀行の預金口座で年利が3%といったことはあり得ませんが、複利計算をイメージしてもらうために例として採用しました。
さて、複利計算の効果を計る代表例に、72の法則と115の法則がよく紹介されます。それぞれについて紹介しましょう。
この法則は年利でそれぞれの数字を割ると、72の法則では資産が倍になるまでの年数が、115の法則では資産が3倍になるまでの年数がそれぞれ簡単に計算できるようになっています。
先程の年利3%の例では、資産が2倍になるまで約24年、資産が3倍になるまで約38年と暗算レベルでの計算が可能です。
実際に資産を形成していく際には資金の出入りがあるものですから、ここまで簡単な計算はできません。
ただ、仮に年利3%で資産を運用できれば、24年で倍になることを知っていただくために、72の法則と115の法則を紹介しました。
今では銀行預金の年利は1%にも満たず、0.1%もあるかどうか怪しいものです。
節約や貯金が好きな方というのは日本人に比較的多いのですが、銀行に預けるのと家のタンスに入れておくのでは、盗まれにくいという違いがあるぐらいで、お金が増えていくということはありません。
どちらかといえば、日本はデフレの現状でも世界的にはインフレが続く見込みなので、円資産の価値は年々目減りしていると考えるのが通例です。
日本でも20年ほど前には銀行の預金口座の利率が5%ぐらいあったこともあります。これは投資の世界で考えても異常な利率でした。
先程の72の法則と115の法則で計算すると、預金が倍になるまで14.4年、預金が3倍になるまで23年と、相当な好条件で資産を増やすことが可能でした。
当時はそれよりも不動産投資や株式投資などのリスク資産運用の利率が高かったのですが、多くの方はせっせと貯金する道を選んでいました。
これがご年配の方ほど「貯金しろ・貯金しろ」とうるさい理由でもあります。
今では銀行口座に預けておくのとタンスに入れておくのにさほどの違いがないのですが、多くの方はバブル時代の経験が染み付いてしまっているのです。年利が0.1%程度の今なら預金資産が倍になるまで720年かかりますけど…。時代は変わったのです。
関連記事「資産を増やすには複利の恩恵を受けることが大切」
経済の歴史では常にr(資本収益率)>g(経済成長率)だったとされています。
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トマ・ピケティ氏の主張を要約すると下記のようになります。
今までの世界経済の歴史上、資産がお金を生むスピードが労働で得られる給与のスピードに抜かれたことはないそうです。なので、国や世界で最も顕著に表れているのは給与の格差ではなく資産の格差となっているようです。
例えば、年利5%で運用できる資産の運用方法に1億円投資をしていた場合、年間で500万円の利益が出ます。
年収500万円は中間層以上の収入だと感じていますが、資産を持っていた場合、収入はそこからのスタートとなるのです。
※当然確定申告などで税金が抜かれますが、それは給与所得でも同じです。
ちなみに、年収500万はボーナス2ヶ月分・年2回支給だった場合、
月給は額面31.25万円となります。{500÷(12+2×2)}で計算
ニュースなどでも所得の格差が問題になることはあっても、資産の格差が問題になるようなことはありません。ニュースを運営している人たちがどういった人たちかを少し考えれば、理由も分かるというものです。
このトマ・ピケティ氏の21世紀の資本はかなり専門的で難しく読了するまでに時間もかかります。
書籍代も結構高いので、お忙しい方や財布にあまり余裕のない方は「ピケティの「21世紀の資本論」で経済格差について考えよう!【第1話】」がかなり分かりやすいと思います。
資産を形成する方法として様々なものが紹介されています。
株式投資やFX、バイナリーオプションや投資信託、不動産投資、最近ではアフィリエイトが紹介されることもあります。
私も資産を作る方法を自分なりに探していて、株式投資やFX、投資信託、アフィリエイトに挑戦しました。
これらの経験の中で見つけた私に合う資産の形成方法は、アフィリエイト(と会社での労働)でキャッシュフローを稼ぎ、保険で最低ラインの生活を補償しながら投資信託で資産を増やすことでした。
株式投資やFXでは大きな失敗をしています。たまたまアフィリエイトは当たったのですが、アフィリエイトはストックビジネスではなくフロービジネスなので、いつまで稼げるかは分かりません。
なので、将来の資産形成のための投資にどういった方法を採るかをずっと試行錯誤していました。
私がたどり着いたのはほったらかし投資法です。
私の実践しているほったらかし投資法は、毎月出せる余裕資金をあらかじめ決めておき、自動引き落としで処理しつつ、投資信託でインデックスファンドの購入を行う方法です。
投資信託のファンドへの登録自体は2016年11月頃から行ってたのですが、実際に口座からの引き落としが始まったのは2017年1月4日からとなっています。
現時点(2017年1月17日)ではまだファンドの購入もされていないのですが、そのうち収益報告などもできたらと思っています。
関連記事「【2017年】セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドの運用実績【1年目】」
セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドは、日本の株式と債券に1/4ずつ、海外の株式と債券に1/4ずつ投資するファンドです。
株式価格が上がると債券価格が下がり、債券価格が上がると株式価格が下がる傾向にあるので、日本と世界が好景気であっても不景気であっても、世界経済が毎年数%の成長をする限り、年利も数%になるという商品です。
リスクを極限まで減らしつつ、銀行の預金金利よりはるかに高いリターンが期待できる商品設計が気にっています。
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この記事をご覧の方には「iDeCoは税制上“ほぼ確実”に資産形成ができる制度|個人型確定拠出年金について」も参考になります。
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